建築物省エネ法の改正により、2021年4月1日から、戸建て住宅の新築において、建築士が建築主に対して説明を行わなければならなくなります。
では、どのように説明を行うのかについて、建築士向けの解説動画が公開されました。
建築主の方も見られると、参考になると思います。
動画の内容によると、
「計画する住宅が省エネ性能に適合するかしないかの説明」を行う前に、”その説明を必要とするかどうかの確認を行うことが建築士の義務になる”ということです。
省エネ性能に適合しているかどうかの判断には、省エネ計算が必要になり、設計料を伴う設計業務が生じるため、それを行うか行わないかの確認を行います。
その際に、省エネ制度についての説明を建築主に行うことで、省エネ意識を高めて頂くことを制度に含めています。
建築士による説明の結果、省エネ基準適合の良否の説明は不要となった場合は、その意思表示を書面で確認することになります。
■国土交通省 改正建築物省エネ法オンライン講座
説明義務制度<実演ドラマ>
https://shoenehou-online.jp/course/b04/
動画時間:25分20秒